社内コミュニケーションを活性化させる目的と4つの成功事例

多くの人が集まる企業において、業務を進めるには、社員同士が良好なコミュニケーションを行える土壌が必要不可欠です。しかし役職、年代、部署などの違いにより壁が生まれ、コミュニケーションに課題を抱える企業は少なくありません。

今回は社内コミュニケーションを活性化させることのメリット2つと、活性化の成功事例を紹介いたします。

多くの企業が社内コミュニケーションに課題を感じている

昨今、新型コロナウイルスの影響によりテレワークが急速に普及しています。直接顔を合わせる機会が減り、チャットやビデオ通話によってコミュニケーションを取る機会が増えてきました。そうした状況において、社内のコミュニケーションを活性化させるために、それまでとは異なる取り組みを検討している企業は多いでしょう。

「HR総研」が2020年3月に発表した調査によると、「社員間のコミュニケーション不足が業務の障害になるか」という問いに回答した企業のうち「大いにそう思う」が72%、「ややそう思う」が23%と、合計95%の企業がコミュニケーション不足は業務の障害になるという認識を示しました。

多くの企業にとって、社内コミュニケーションの活性化は業務の成否に直結する重要な要素であることがわかります。

社内コミュニケーションを活性化させることのメリットとは？

ここでは、社内コミュニケーションを活性化させることのメリットを紹介します。

『ザッソウ　結果を出すチームの習慣　ホウレンソウに代わる「雑談＋相談」』

この書籍には、ホウレンソウ（報告・連絡・相談）だけでなく、ザッソウ（雑談＋相談）というコミュニケーションを重視すべき理由と、ザッソウを活性化させる方法が記されています。著者自身のマネジメント経験から、社内コミュニケーションの重要性を詳しく学ぶことができます。

社員エンゲージメントの向上

社内コミュニケーションの活性化は、社員エンゲージメントの向上に直結します。社員エンゲージメントは、社員が会社に対してどれだけ強い思い入れがあり、会社のために働く意欲があるかを示す概念です。

会社に対する信頼感は、離職率の低下や業務への積極性につながります。結果的にコスト削減や売上アップという結果を生むでしょう。

社内コミュニケーションによる人間関係の構築は、社員エンゲージメントの向上に寄与し、会社全体の活性化や、社員の満足度アップにつながるのです。

業務の生産性向上

人間関係を円滑にすることで、業務の生産性向上が期待できます。社内にはさまざまな部署があり、それぞれ異なる業務を抱えています。会社の利益のために働くのは各部署とも共通した目的ですが、部署間の利害関係は必ずしも一致しているとは限りません。

円滑なコミュニケーションが取れない会社では部署間の衝突が発生しやすく、その結果、業務の生産性が低下する危険性があります。十分なコミュニケーションをとり、お互いの立場と利益を理解した上で業務に取り組めば、双方の部署にとってメリットがある方策を打ち出すこともできるでしょう。

活発なコミュニケーションは、会社内のトラブルを未然に防ぎ、業務の生産性アップに大きく貢献してくれるのです。

社内コミュニケーション活性化のための4つの事例

多くの会社は、社内コミュニケーションの重要性を理解しています。とはいえ、社内コミュニケーションを円滑化させるのは簡単ではなく、課題を抱えている会社も多いでしょう。

どんな対策が効果的かは、会社の規模や業種、社風、抱える課題などによって異なります。ここでは実際に成果を出した社内コミュニケーションの事例を見てみましょう。

上司と部下をつなぐ1on1 

楽天グループ株式会社では、2018年より1on1ミーティングの制度を導入。毎週または隔週に1度、上司と部下による30分程度の1on1ミーティングを実施しています。

同社では、1on1において上司から部下への「指導」を禁止し、あくまで「質問して部下に考えさせる場」と定義。部下を主役とし、部下の成長を第一に考える育成の機会として活用されています。

『ヤフーの1on1　部下を成長させるコミュニケーションの技法』

上司と部下、2人で話す時間を作ること自体に大きな価値がありますが、1on1の成果をより大きくするためには、その技術を学ぶとよいでしょう。『ヤフーの1on1』は、1on1ミーティングを最大限に活かす方法が体系的に記されており、そのノウハウを知ることができます。

全社的なつながりを作る社内SNSの活用

シチズン時計株式会社では、社内の情報共有ツールとして社内専用SNSを導入。全社のコミュニケーション改善に成功しました。

まずは30人程度のお試し運用からスタートし、1年半後には導入範囲を全社に拡大。次に一部の部署に限りSNSの使用を義務化するという段階的な導入を実施したそうです。

受信したメールのより分けや送信前の準備といった時間が不要になったことで、作業時間が減少したのだといいます。

また社内の情報共有がスムーズになったため、業務効率の向上にも効果が出ているようです。コミュニケーションの質改善が生産性向上につながる好例といえるでしょう。

チームの学びと共有知を深める勉強会

株式会社カオナビでは「カオナビ テラコヤ」と名付けられた社内勉強会を定期開催しています。社内のスタッフが自発的に教えたい、相互に学びたいと思うような勉強会をめざして企画がスタートしました。

テラコヤでは事前に勉強したいテーマを募集しています。セールスチームによる営業デモ実演、エンジニアリング部門の活動内容報告など、普段交流がない他部署の活動に触れられる機会が生まれているそうです。

社内の相互理解を深めることによって、社内コミュニケーションが生まれ、社員の団結をより高めてくれるでしょう。

企業理解を深める社内報

ヤマハ発動機株式会社では、1956年から発刊されていた社内報を2016年に大幅リニューアル。ヤマハで働く若手社員が会社に愛着を持てるような、より現場目線を意識した誌面に変更しました。

リニューアル以降、若手社員の活躍をレポートする「ゲンバノチカラ」、外部からの視点で自社を分析する「外から見たヤマハ」といった新コーナーが人気となりました。

また現在はWeb版、動画版とプラットフォームを拡大。現場の第一線で働く若手の活躍を知るツールとして、社内コミュニケーション活性化の一翼を担っているそうです。

読書を活用した、社内コミュニケーションの活性化とは？

最後に当社フライヤーが提供するサービス「flier法人版」を活用したコミュニケーション例をご紹介します。

flier法人版は、2,600冊を超えるビジネス書の要約を自由に閲覧できるアカウントを社員に付与することができます。管理者は各社員の読書情報を確認できるため、どの社員がどんなジャンルに興味をもっているのかを知ることも可能です。

読書履歴がわかれば、「あの本どうだった？」「たくさん読んでいますね」などと声をかけるきっかけになるでしょう。また、同じ本を読んだ人同士なら意見交換につながり、異なる本を読んだ人同士なら勧め合うきっかけが生まれます。「学びメモ」機能を使って、読んだ本の感想、学びをシェアすることも可能です。

社内コミュニケーションを充実させるツールをご検討の企業様は、ぜひこちらの資料をご覧ください。

施策の成功には自社に最適な枠組みの設計を

新型コロナウイルスの影響もあり、多くの企業ではテレワークの導入が推進されています。これまでは自然と生まれていたコミュニケーションも、今後はその機会を失っていくかもしれません。

社内コミュニケーションを活性化させようとしても、効果的な方策がなければ成功には近づきません。今回ご紹介した事例は、それぞれ明確な目的に向かって有効な施策を用意した結果、一定の成果を上げています。

社内コミュニケーションを活性化させる目的を明確に定め、自社に合った枠組みを設計していくことが、社内コミュニケーション活性化を成功させる近道といえるでしょう。